D-TYPE.は、HDL合同会社が運営する
ドローンプログラミング教育ブランドです。
HDL合同会社では、D-TYPE.教室の運営に加え、
学校・自治体への教育事業、
ドロカツ大会、大学との研究活動まで
一体的に展開しています。
子どもたちが未来に挑戦する力を。

この4つは、別々の取り組みではありません。大学で考え、学校で試し、教室で子どもたちと向き合い、大会で本気の挑戦を見る。そこで得た気づきを、また次の授業や研究へ戻していく。D-TYPE.では、この循環を続けながら、教育そのものを進化させています。

一般社団法人日本ドロカツ協会 代表理事/HDL合同会社 代表/国立大学法人 電気通信大学 客員研究員
吉田 公衛
子どもたちが、本当に考えるようになる授業とは何か。
自分から挑戦したくなる環境とは何か。
D-TYPE.では、教室や学校現場で生まれた疑問を、大学研究者とともに考え、検証しています。現場で感じたことを、感覚だけで終わらせない。
研究を通して教育の意味を考え、そこで得た知見を、また子どもたちのいる現場へ戻していきます。
現場から研究へ。研究から、また現場へ。
HDL合同会社代表・吉田公衛が客員研究員として、教育研究に取り組んでいます。
2026年4月から電気通信大学の客員研究員として、大学生のPBL型学習や教育用ドローンを用いた実践にも参画しています
かつらぎ町・桃山学院教育大学・札幌国際大学と連携。
2023年4月より、「公教育におけるドローンを活用した未来そうぞう学習」の研究・社会貢献に関する協定を締結し、学校現場での実践研究を進めています。
小・中学校で活用できる授業を、現場の先生方とつくる。
ドローンを使ったプログラミング教育の単元計画、教材、授業構成を、先生方や研究者とともに開発。吉田自身もカリキュラム作成や実機を使った課題設計に継続して関わっています。
2019年から継続して、実践を研究成果として発表。
Tello EDUを活用したプログラミング教育から、STEAM教育、社会課題解決を意識した授業まで、研究成果を継続的に発表しています。
以上
全国の学校へCoDrone EDUを導入
HDL合同会社では、教育用ドローン「CoDrone EDU」を全国150校以上の学校へ納入してきました。
また、教材導入に加えて、授業、教員研修、カリキュラムづくりなどを通して、実際の教育現場にも関わっています。
学校が異なれば、子どもたちの反応も、先生方が感じている課題も違います。だからこそ、現場の先生と一緒に考え、そこで得た気づきをD-TYPE.の教室にも戻しています。
現場の先生と一緒に、授業を進化させる。

学んだ先に、本気で挑戦できる場所があれば、子どもたちの学び方は変わります。
HDL合同会社代表の吉田公衛が立ち上げた、ドローンプログラミングと操縦を組み合わせた大会「ドロカツ」。
現在は、一般社団法人日本ドロカツ協会の代表理事として、大会の企画・運営に取り組んでいます。
大会で大切にしているのは、結果だけではありません。
「できなかった」を、「次はどうしよう」に変える。
本番に向けて考える。試す。仲間と相談する。失敗する。
そして、もう一度挑戦する。
その経験そのものが、子どもたちの次の目標につながっていきます。
好奇心から始まる学び
夢中になれる環境
自ら考え、前に進む力
D-TYPE.が目指しているのは、先生がすべての答えを教える教室ではありません。
子どもたち自身が、「やってみたい」「もう一回やりたい」「次はこうしてみよう」と動き出したくなる環境をつくること。
講師は答えをすぐに渡すのではなく、子どもと一緒に考え、挑戦を支えます。
正解を教えることよりも、子どもが自分で考えるきっかけをつくること。
それがD-TYPE.の教室が大切にしていることです。
ドローンは、その「きっかけ」を生み出すのに、特別な力を持っています。プログラムを書けば、目の前で動く。
思い通りにならなければ、なぜだろうと考える。
その繰り返しの中に、本当の学びがあります。
答えを教えるより、挑戦したくなるきっかけを。

その衝撃は、小学生の頃、初めてインターネットに出会ったときと同じくらいでした。
D-TYPE.を運営するHDL合同会社代表・吉田公衛は、住友林業、東洋アルミグループを経て、2018年に初めてドローンを飛ばしました。空中に浮かび、自分が操作した通りに自由に動いていく。初めてその光景を見たとき、「これは、これから世の中を大きく変えるかもしれない。」と感じました。
それは、小学生の頃に初めてインターネットに触れたときの感覚に、とてもよく似ていました。インターネットによって世界が大きく変わっていったように、ドローンもこれからさまざまな産業や暮らしを変えていくかもしれない。もっと、この技術に関わりたい。その思いから、DJI認定ストア大阪を運営する深空へ。

DJI認定ストア大阪では、法人部門の責任者として、小型のドローンから大型の産業用ドローンまで幅広く取り扱いました。毎日のように出会うのは、消防関係者、農業に携わる方、建設会社、学校の先生、そしてさまざまな企業や自治体。同じドローンでも、現場が変われば課題も使い方もまったく違います。
さまざまな現場に触れる中で、ドローンが単なる新しい機械ではなく、人の仕事や社会の仕組みそのものを変えていく可能性を持つ技術だと実感していきました。
一つの技術が、まったく違う世界をつないでいく。
空から状況を確認し、迅速な対応を支援します。
広い農地を効率よく管理し、作業を革新します。
危険な場所を安全に点検し、現場を変えます。
新しい授業をつくり、子どもたちの学びを広げます。




そんな中、教育用ドローン Tello EDU を日本で広めていく機会に恵まれました。DJI、DJI JAPANとともにマーケティングに取り組み、教育現場へTello EDUの可能性を伝えていきました。産業用のドローンとは違い、子どもたちが触れられる小さなドローン。プログラムを書けば、自分が考えた通りに目の前で動く。
ところが、子どもたちの姿を見ているうちに、技術を学ぶこと以上に大切なものが見えてきました。「飛んだ!」「なんで動かなかったんだろう?」「もう一回やってみたい。」思い通りにならなければ考える。少し変えて、もう一度試す。成功すれば、また次のことをやりたくなる。その姿を見て、ドローンは、子どもたちの「挑戦したい」を引き出せると感じるようになりました。ここから、ドローンを使った教育への挑戦が本格的に始まります。
DJI・DJI JAPANとともに教育現場へ
「飛んだ!」「もう一回やりたい」
挑戦する力を引き出せると確信
最初から、研究も、学校事業も、大会もつくろうと考えていたわけではありません。目の前の子どもたちと向き合い、どうすればもっと夢中になるのか。どうすれば、自分から考えるようになるのか。どうすれば、失敗してももう一度挑戦したくなるのか。それを考え続けてきました。
そこからD-TYPE.という教室が生まれました。学校・自治体での実践へ広がりました。子どもたちが本気で挑戦できる「ドロカツ」という大会が生まれました。そして、現場で感じたことをより深く考えるため、大学での研究へとつながっていきました。

D-TYPE.が大切にしているのは、正解を早く出せることではありません。自分で考える。やってみる。失敗する。そして、「じゃあ、次はどうしよう。」と、もう一度前を向く。そんな子どもたちを、一人でも多く増やしていきたい。
そのためにHDL合同会社は、D-TYPE.の教室だけでなく、研究、学校、大会、それぞれの現場を行き来しながら、教育をつくり続けています。どの現場も、子どもたちの「挑戦する力」を育てるためにつながっています。
子どもたちが、未来に挑戦する力を。
D-TYPE.では、初めての方に向けて無料体験会を実施しています。プログラミングが初めてでも、ドローンに触れたことがなくても大丈夫です。まずは実際の教室で、子どもたちがどんな表情で挑戦しているのかをご覧ください。
D-TYPE.|運営:HDL合同会社